「医療と安全」

• 通巻17号
• 通巻16号
• 通巻15号
• 通巻14号
• 通巻13号
• 通巻12号
• 通巻11号
• 通巻10号

投稿規定

刊行の趣旨

JPSCS は日本医療安全学会員の論文の蓄積を以て日本の医学に貢献する必要があります。そこで、様々な関連分野の専門家から構成される編集委員を構成し、学際研究の成果を学会内部に蓄積します。
日本医療安全学会機関誌「医療と安全」は日本語論文のみを掲載します。それぞれ年間２部ずつ刊行します。
また、雑誌は郵送します。なお、掲載された論文は医学中央雑誌、医学図書館雑誌蔵書目録などのデータベースに登録されます。
本誌には各種委員会からのお知らせ、学術総会のサマリー、シンポジウム・分科会・教育研修のサマリー、医療安全対策の資料、医薬品安全対策の資料、医療機器安全対策の資料などの情報も掲載されます。

編集の方針

投稿論文は査読審査されます。
1) 年次総会ないし地方会で発表された演題は、それらの会長ないし開催責任者が「医療と安全」誌への掲載を推薦します。
2) 発行回数は年数回です。非会員で購読希望の際には年間購読料(2 万円)をお納めください。
3) 印刷物形式の雑誌は 2013 年 11 月以降に、遡及的に行う予定です。
4) 氏名、所属、住所および抄録の英文を付けてください。

和文雑誌「医療と安全」の投稿規定

「医療と安全」は日本医療安全学会の機関誌であり、医療と安全に関する論文・報告等を受け付ける。
その投稿は以下の規定による。

1. 投稿原稿は総説、原著論文、短報、その他とし、区分はつぎのものとする。
   1) 総説：医療と安全に関する諸問題を客観的な資料・考察に基づいて広い視点から論じたもの。
   2) 原著論文：独創性のある理論的または実証的な研究で、完成度の高いもの。
   3) 短報：独創性、緊急性のある萌芽的研究で、発展性の期待できる研究を手短にまとめたもの。短報は電子版「医療と安全」誌にのみ掲載されます。
   4) その他: 症例報告（医療事故の治療経験など）・各医療機関でのベストプラクティス・トピックス･意見など、編集委員会で必要性を認めたもの。
2. 「医療と安全」の原稿は邦文とする。
3. 投稿論文は未発表・未掲載のものとする。他雑誌に掲載されたものを重複して投稿してはならない。
4. 投稿に際しては筆頭著者は本学会員でなければならない。原著論文は A4 版刷り上がり 6 頁以内を無料印刷とし、超過頁(１頁あたり 2 万円)、カラ－印刷(１頁あたり 2 万円)および別刷り(著者が印刷所と直接交渉する)は有料とする。
5. ヒトおよび動物を対象にした研究論文は、1975 年のヘルシンキ宣言（1989 年改訂）の方針に従い、必要な手続きを踏まえなければならない。

ヘルシンキ宣言（1964 年,1975 年, 1983 年,2003 年改訂）、臨床研究に関する倫理指針（厚生労働省,平成 20 年 7 月 31 日改正）、疫学研究に関する倫理指針（厚生労働省,文部科 学省,平成 20 年 12 月改訂）、医療・介護関係事業者における個人情報の適切な取扱いのためのガイドラインなどの倫理的指針
に従い、必要なものについては施設の倫理委員会、Institutional review board (IRB)の承認を得、その由を論文に記載する。さらに、「個人情報の保護に関する法律」（平成 17 年 4 月）などその時代に遵守すべき法令・省令を遵守する。症例報告などのプライバシー保護に関しては外科系学会協議会による「症例報告を含む医学論文及び学会研究会発表における患者プライバシー保護に関する指針」に従うこと。動物を用いた研究では、各施設の動物委員会などが定めた基準に従い慈愛深く取り扱い、このことを記載しなくてはならない。臨床試験は、臨床試験登録公開制度システム （UMIN-CTR など）に登録する。ランダム化比較試験（randomized controlled trial; RCT）では、CONSORT 声明に従う。また、科学研究として公平性・信頼性を確保するため、企業等との利益相反について明確にする必要がある。論文採用決定後は、「学会誌（Palliative Care Research）論文発表者の報告事項」に定める事項について「利益相反事項届出書（学会誌発表者用）」の提出をしなければならない。

6. 投稿原稿の査読、採否および掲載順序などは編集委員会において決定し、編集委員長の名で著者に連絡する。
7. 原則として、投稿原稿は別に定める「執筆要項」に従った原稿によるものとし、和文原稿では英文の抄録ならびに英・和それぞれ５語前後のキーワードを原稿につける。
8. 投稿原稿は e-mail にて「医療と安全」編集事務局に送付する。その際には、他雑誌に未発表・未投稿である旨を宣言した書面を沿えて、下記宛に送る。また、書面に総説、原著、短報、その他のいずれのカテゴリーとして投稿するのかを明記すること。別途印刷物を編集事務局に 2 部送付する。
9. 掲載された原稿の著作権は日本医療安全学会に属する。
   但し、執筆者が使用する場合本会の許諾を必要としない。
10. 投稿先
    「医療と安全」編集事務局
    日本医療安全学会本部内
    (〒) 431-3125 静岡県浜松市東区半田山１丁目２０-１浜松医科大学医学部「医療法学」
    (電子メール) journal@jpscs.org

原稿の執筆要領

1. 原稿はワープロソフトを用い、横書き、新かな使い、常用漢字の楷書で記載する。句読点および括弧は一字とする。投稿原稿の枚数は図表などを含めて刷り上がり８頁以内（１頁約 2000 字）とする。頁数を超過した場合には、超過分の費用を徴収する。ワープロソフトは Word 等の Windows 系のソフト、あるいは PDF ファイルで送付すること。
2. 外国語の人名、地名、学名はタイプまたはブロック体で記載する。ただし、カタカナでもよい。
3. 和文抄録（400 字以内）及び英文抄録（400 語以内）を作成する。また、氏名、所属、連絡先を英文でも記載する。原著論文の場合には目的、対象と方法、結果、考察および結論として見出しをつけて記載すること。
4. 原稿の１頁目には、表題、著者名、所属機関名、別刷請求先、連絡先住所、表および図の数などを記載すること。
5. 図表は必要最小限にとどめること。図は白黒とする。図表は不都合なときには、使用ソフトなどについて編集委員会がその都度指示する。図説明文は別頁とする。
6. 本雑誌の単位符号は原則として SI 単位を用いる。（JISZ8203 参照）
   例：１）長さ、面積、体積 km, m, cm, mm, μm, nm （特殊な分野では=Å）
7. 引用文献は引用順とし、末尾文献表の番号を両括弧数字で記す。
   雑誌の場合、全著者名.表題.雑誌名.年号：巻数：頁－頁、の順に記す。
   （１） 田島静,千々和勝己．初夏に某小学校で発生した小型球形ウイルス（SRSV）による集団食中毒事例．日本公衆衛生雑誌 2003：50：225-233.
   （２） Adamson J, Hunt K, Ebrahim S. Socioeconomic position, occupational exposures, and
   gender: the relation with locomotor disability in early old age. J Epidemiol Community
   Health 2003:57: 453-455.
   単行本の場合、編・著者名．書籍名．所在地：発行所, 発行年：頁．の順に記す。
   引用頁は全般的な引用の場合には省略することができる。
   （３） 川上剛,藤本瞭一,矢野友三郎．ISO 労働安全・衛生マネジメント規格．東京：日刊工業新聞社,1998.
   （４） Detels R, McEwen J, Beaglehole R, Tanaka H. Oxford Textbook of Public Health. The Scope
   of Public Health. Fourth Edition. Oxford: Oxford University Press, 2002.
   （５） 川村治子．リスクマネ－ジメント．高野健人他編．社会医学事典．東京：朝倉書店．2002:98-99.
   （６） Detels R, Breslow. Current scope and concerns in public health. In: Detels R, McEwen J, Beaglehole R, Tanaka H. Oxford Textbook of Public Health. The Scope of Public Health. Fourth Edition. Oxford: Oxford University Press, 2002: 3-20.
8. 本文の最後に、別紙「利益に関する開示文書」に従って利益相反に関する開示事項を記載する。

「医療と安全」編集委員会

(2019 年 8 月 7 日付き)

編集長 佐和 貞治 京都府立医科大学附属病院医療安全管理部
副編集長 長村 文孝 東京大学医科学研究所附属病院
橋田 亨 神戸市立医療センター中央市民病院
編集委員 (五十音順)
大磯 義一郎 浜松医科大学医学部医療法学、日本医科大学医療管理学、
帝京大学医療情報システム研究センター
肥田 圭介 岩手医科大学医療安全学講座
鈴木 聡 神奈川工科大学工学部臨床工学科
手塚 則明 東北医科薬科大学病院医療安全部
寺田 員人 日本歯科大学新潟病院
長島 久 富山大学附属病院医療の質・安全推進部、
大学院医学薬学教育部生命・臨床医学専攻臨床リスクメネジメント学
深貝 隆志 昭和大学江東豊洲病院、医療安全管理室
水本 一弘 和歌山県立医科大学附属病院医療安全推進部
三森 教雄 東京慈恵会医科大学外科学講座・医療安全管理部
宮崎 浩彰 関西医科大学・医療安全管理センター

(別紙) 利益に関する開示文書

日本医療安全学会学会誌「医療と安全」における利益相反の開示すべき項目

1 産学連携活動に係る受け入れ額が，1 企業あたり年間 200 万円以上（所属機関から の間接経費が差し引か
れる前の金額）の場合

2 コンサルタント．指導．講演．給与としての個人収益が，1 企業あたり年間 100 万 円以上（税金や源泉徴
収額を引く前の金額）の場合

3 産学連携活動に係る個人収益（公開・未公開を問わず，当該企業の株式等の出資・取得・保有及び売却・譲
渡，ストックオプションの権利譲受，もしくは，役員報酬， 特許権使用料等）が 1 企業あたり年間 100 万円
以上あった場合（但し，投資信託，もしくは，当該個人によって管理・制御できない多角的なファンドにおい
て資金運 用される場合を除く）

4 上記 1～3 のいずれかに該当する企業に一親等の親族が現在勤務している場合

該当しない場合には「日本医療安全学会学会誌「医療と安全」の定める利益相反に関する開示事項はありませ
ん．」 と論文の末尾に記入する．

該当する場合には「日本医療安全学会学会誌「医療と安全」の定める利益相反に関する開示事項に則り開示し
ます， （企業名）から（○○円）．」と論文の末尾に記入する．

なお、個人収益の場合は，前年の 1 月 1 日か ら 12 月 31 日までとする。ただし，寄付金や企業からの受託
等，産学連携活動に係る研究の場合 は，前年 4 月 1 日から本年 3 月 31 日までの期間でも可とする。